Another View of Japan

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真珠湾:ルーズベルトの9/11(その5)

 

ジェームス・パーロフ Pearl Harbor: Roosevelt’s 9/11 | James Perloff の翻訳です。

機械翻訳を利用した個人的な訳ですので誤訳によって生じた損害の責めは負いかねます。おおよその内容を把握するためのものとしてご利用ください。

 

 

The Coverup
真珠湾の秘密は首尾よく犯行前に保存されていたけれども、その後はどうなるのか?自由に意見を述べる何名かの議会議員を含め、全米の国民の多数は、なぜアメリカが不意を突かれたのかと詰問した。

 

ルーズベルト大統領は調査委員会を設けると述べた。イギリスの国際主義者を支持し、FDRと親しい、最高裁判事オーウェン・ロバーツが委員長に選ばれた。委員もまた任命された。ジョージ・マーシャル将軍の30年来の親友、フランク・マッコイ少将。かつてマーシャルのスタッフであり、マーシャルの推薦で選ばれたジョゼフ・マクナーニー准将。FDRがレンド・リースで任務を与えた、退役した海軍少将のジョゼフ・リーヴス。かつての艦隊司令官、ウィリアム・スタンドリー提督。最後の者だけが、ワシントンの連中との明白な交友を持たないようであった。

 

委員会はワシントンでの聴取をわずか2~3日おこなっただけであった。遅れて到着したスタンドリー提督は、質問の親しげな雰囲気に驚かされた。ハロルド・スターク提督とマーシャル将軍は、難しい・やっかいな質問をされなかった。そのうえ、すべての証言は宣誓されず、記録されなかった・・スタンドリーに説得され、この不備は正された。

 

その後、委員会はハワイに飛び、19日間とどまった。キンメル提督が召喚されたとき、彼は、弁護士の役割を務める仲間の士官を連れてきた。ロバーツ判事は、調査は裁判ではなく提督は被告ではない、との理由でこれを認めなかった。キンメルとウォルター・ショート将軍は正式な「裁判」にかけられていなかったので、彼らは伝統的な被告人の権利をも否定された・・証人への質問や反対尋問。キンメルは、訴訟手続きの速記者(一人は十代であり、他の者は裁判の経験がほとんどなかった)が彼の証言の多くを省略し、残りの部分に酷く手を加えたことにも衝撃を受けた。委員会の報告書の端に脚注を追加することを除いて、誤りを修正する許しは得られなかった。

 

ロバーツ委員会はハワイの司令官に真珠湾のすべての責任を負わせた・・司令官は11月27日の警告の趣旨を過小評価し、十分な防衛・監視活動を行わず、「職務怠慢」の罪を犯した、と。他方でスタークとマーシャルは模範的な方法で職務を果たしたと報告書は言う。驚くべきことに報告書には、本書は校正と承認のため、スタークとマーシャルに最初に提出された、と書かれている。スタンドリー提督は調査結果に異議を唱えたけれども、そのような行為は指導者に対する国民の信頼を低下せしめ、戦争努力を危険に晒すかもしれないと告げられ、少数意見を書かなかった。スタンドリーは後に、ロバーツの調査処理を「ヘビのように曲がっていた」と評した。太平洋艦隊司令官・キンメルの前任者であったリチャードソン提督は「報告書は、政府印刷局が今までに印刷した文書の中で、最も不当で不公平、見かけと異なった不誠実な文書である」と述べた。

 

ロバーツは報告書の校正刷をFDRに提出した。大統領はそれを読み、嬉しがってそれを秘書にぽいと投げて言った。「日曜版に掲載できるように全文を新聞社に渡しなさい」。全国で「職務怠慢」という言葉が見出しで強調された。アメリカの憤慨はキンメルとショートに降りかかった。奴らは裏切りものだ、銃殺されるべきだ!二人には嫌がらせの手紙や殺害の脅迫が殺到した。報道は、その悪役を製造する永遠の能力でもって、委員会の非難を誇張した。指揮官の妻たちも悪意のある流言に晒された。

 

軍法会議を求める大衆の抗議があった。それは二人の士官がまさしく求めたものであった。オーウェン・ロバーツの個人的な手法の代わりに、確立された証拠のルールを用いて、誠実な法廷で真珠湾の問題を解明する。もちろんルーズベルト政権はそれを望まなかった。正当な法廷では、鋭い被告側弁護人がワシントンの秘密を掘り下げて調査し始めるかもしれない。そうして、戦争努力のための安全保障上の懸念を再び呼び起こすことにより、その問題は回避された。軍法会議は開かれるけれども「公共の利益や安全が許すまで」延期する、と発表された。

 

十分な延期はそのような場合における時の経過に適用される三年の出訴期限を引き起こすであろう。だがそれはキンメルとショートが最も望まないことであった。軍法会議は彼らに罪がないことを示す唯一の手段であった。したがって彼らは自発的に出訴期限を放棄した。

 

Their Day in Court
1944年までに連合国は戦争に明らかに勝利しており、軍法会議に対する障害として、国家の安全が押し寄せることはもはやなかった。合同議会の決議は審理を命じた。ハワイの元指揮官は、ようやく裁判所に出廷する日の目を見た。

 

八月、海軍査問会議が開かれた。提督から遠ざけられた、1941年に傍受されたマジック情報の真相について、海軍省の情報源はキンメルと彼の弁護士に密告していた。元海軍の船長であった弁護士の一人がどうにか海軍省のファイルを入手し、多くの存在を証明した。それらの公開を得ることは別の問題だった。幾多の妨害が現れた・・キンメルが策略を試みるまで。法廷から歩いて退出しながらキンメルは、彼らは重要な証拠が保留されていたと報道陣に述べざるをえないだろう、と弁護士を怒鳴りつけた。

 

翌日までに要請された傍受が届けられた・・全部で43。法廷の提督達は戦慄し、信じ難い様子でそれらの読みあげを聴いた。二人の提督が鉛筆を投げるようにして置いた。これらのメッセージが保留されてきたため、真珠湾で二千人以上が死んだ。海軍省の将校達がさらなる証言をした。三か月近く経過して調査は終了した。ロバーツ委員会の評決は覆された。キンメル提督はすべての罪を免れた。攻撃が起こった朝、部下らのハワイに通知する嘆願を拒否したスターク提督は、激しく非難された。

 

傍受の情報がリークされると同時に陸軍パ—ルハ—バ—委員会が召集された。委員会は陸軍省のファイルからマジックのコピーを確保した。委員会の結論は依然としてショート将軍への穏やかな批判を表明したけれども、マーシャル将軍と戦争計画部長のジェロー将軍に圧倒的な罪を見い出した。報告書は率直に結論づけた。「1941年12月7日の朝までに、日本人が行なおうと計画していたことはすべてアメリカに知られていた」。それらの議事録では、権限を超えるものとして、大統領に関する直接的な批判が禁じられている。だがFDRは真珠湾への最終的な責任を負い、FDRが受け取った警告(そのいくつかは後になってから露見した)は、彼らが想像したかもしれないものをはるかに超えていた。

 

評決はルーズベルト政権に狼狽をもたらした。だが解決策は迅速に仕組まれた。国家安全保障という利益において、調査結果は戦争終結まで公開されないであろうと発表された。(これは「新たな」検討を行う時間をワシントンに与えるであろう)。海軍査問会議がその結論に「秘密」の印を押しているので公表できることは何もない、とノックス海軍長官は報道陣に答えた。法廷で議長を務めたオリン・マーフィン提督は唖然として長官に抗議した。日本の外交暗号の解読が公知されていないことは事実であるが、法廷は判決の一部を秘密にしているだけである、と指摘した。キンメルの弁護士である Charles Rugg は、認められた「無罪の」評決を、提督はいかにして機密扱いであると思ったのかを知らせるよう、ノックスに電報を打った。それにもかかわらず報告書は差し止められた。

 

Damage Control
ワシントンはそのとき、法廷の審理を補足する追加調査を行うと説明した。ヘンリー・スティムソン陸軍省の調査を実施するため、陸軍委員会の調査結果に同意しないと知られていた、ヘンリー・クラウゼン陸軍少佐(のちに中佐)を選んだ。海軍長官はケント・ヒューイット提督を任命した。けれどもヒューイットの役割は、ほとんど名ばかりであった。事業の大部分は John F. Sonnett 海軍少佐によって行われた。

 

先例のない事業であった。陸軍少佐は将軍らが言い渡した評決を調査し(そして覆す)つもりであった。海軍少佐は司令官の評決に挑戦するつもりであった。

 

ゲームのルールはロバーツ委員会のルールを思い起こさせるものであった。キンメルと彼の弁護士はヒューイット調査への参加を拒絶された。ヒューイット調査は次の指令に基づき活動した。「あなたが聴取する証言は、かつて聴取された証言とその点において同じ状態になるように宣誓の下で聴取すべき場合を除き、非公式な方法で、かつ、法的あるいは正式な要件を考慮せずに取り調べを行うものとする」。

 

驚くほどのことではないが、ワシントンに反して証言した証人達は、そのとき態度を翻した。ルーファス・ブラットン大佐は、1941年12月6日に、日本の終局のメッセージのうち最初の13部を、戦争計画部長ジェロー将軍と、マーシャルの秘書を介してマーシャル将軍とに渡した、と陸軍パ—ルハ—バ—委員会に伝えた。そのときドイツでは、ブラットンはクラウゼンにアウトバーンで車を止められ、クラウゼンはマーシャルの秘書とジェローからの、これまでに配達が行われたことを否定する供述書を手渡した。陸軍の最高レベルからの否定に直面し、ブラットンは撤回して新しい宣誓供述書に署名した。

 

他の将校達の記憶も同様に「リフレッシュ」して「風」メッセージを見たことの陳述を撤回した。今やメッセージが存在しなかったのようだった。これらの個人はジレンマに直面した。彼らはキャリア軍人だった。彼らは、真実を語ることは陸軍参謀総長と戦うことを意味し、昇進の望みはすべてついえるとわかっていた。


けれども一人の男は屈しなかった。ローレンス・サフォード大佐、海軍暗号法の父。サフォードは多年にわたって海軍情報局の支局を監督してきた。我が軍で最も進歩しており利用されているものを含め、およそ二十の暗号装置を彼自ら発明した。仕事の結果、彼はついにレジオン・オブ・メリットを授与された。

 

海軍査問会議の面前で「風」メッセージを見たと証言したサフォードに、Sonnett 海軍少佐が立ちはだかった。サフォードはこの面会について書いた。「彼の目的は、ワシントンの誰にも不都合だった(先の調査の前の)証言を論駁し、"敵意のある"証人たちを騙して彼らの言い分を変えさせることであると思われた・・」。出くわした直後に書かれたメモに、サフォードは Sonnett の口頭での誘いをいくつか記録した。「今までに風を実行する(メッセージ)があったというのは非常に疑わしい」。「証言を変えることはあなたの誠実さを傷つけない」。「このような長い期間を経た後に、あなたの記憶を欺くことはあなたの精神を貶めない」。大がかりな隠蔽が進行中であることにサフォードは気付いたけれども、驚かなかった。その他の重要な真珠湾メモとともに、海軍のファイルにある「風」メッセージの全てのコピーが破棄されたことに彼はすでに気付いていた。実に真珠湾の4日後、海軍通信部長のリー・ノイズ少将は部下に告げた。「メモや文書はなんでも全て破棄する」。これは違法な命令だった。海軍のメモはアメリカ国民に属し、議会の権限を除き、破棄することはできない。類似した情報追放の話が陸軍省内を巡回した。とはいえ一部のファイルは破棄を免れた。

 

クラウゼンとヒューイットの調査はワシントンを満足させた。新たなこじつけを授けられ、当局は陸軍と海軍の調査結果の大幅な改訂版を作成した。1945年8月29日、陸海軍、二者の発表が行われた。アメリカ軍が日本に到着したまさにその日・・喜んでいる国民が真珠湾の起源を気にしそうになかったとき。陸軍長官の報告書はショートに戻って非難をかぶせた一方、マーシャル将軍は「この問題を通じて、彼はいつもの偉大な技能、活力、能率で行動したと信じている」と述べた。それは、陸軍委員会がマーシャルを批判したことを認めたけれども、まったく根拠がないと書かれた。海軍長官の声明は再びキンメルに罪を帰したと同時に、ワシントンは彼に情報を伝え続けることを怠っていなかったと主張した。スターク提督には「高位の判断」を必要とする将来の地位を与えるべきでない、と認めた。

 

その結果、アメリカ国民は最初の調査が何を判決したのかを聞けなかった。もちろん、真珠湾に関連する公聴会の公式記録を政府が公表したとき、自ら解明したいと望んでいる者は誰でもそうすることができた・・もし彼が40巻を読み通すことを気にしなかったならば。

 

 

真珠湾:ルーズベルトの9/11(その4)

 

ジェームス・パーロフ Pearl Harbor: Roosevelt’s 9/11 | James Perloff の翻訳です。

機械翻訳を利用した個人的な訳ですので誤訳によって生じた損害の責めは負いかねます。おおよその内容を把握するためのものとしてご利用ください。

 

 

Maximizing the Risks
MSM historians [主流の歴史家?] は伝統的に、ハワイの司令官であったキンメル提督とショート将軍を、航空母艦の接近を探知し損ねたと非難してきた。ワシントンがそうする手段を彼らに与えなかったことは語られていない。

 

12月7日までの一週間、海軍の航空機は太平洋を200万平方マイル以上、探索したけれども、日本軍を見かけなかった。これは、中心角が120度よりも少ない円弧を調査できるだけの航空機しかキンメルとショートは保有しておらず、そして情報局が南西に集中すべきであると(誤って)助言したためである。

 

十分な訓練を受けた監視パイロットはいなかった。多くの偵察機は予備部品が不足していた。ワシントンに繰り返された、哨戒機の追加の要求は却下された。George Morgenstern が "Pearl Harbor: The Story of the Secret War" に書いたように。「基地を防衛するためハワイの空軍司令官がやかましく飛行機を要求している間、1941年2月1日から12月1日までに1,900個の哨戒機が外国に武器貸与されていた。そのうち、オアフ島に安全を与えるであろう機数のほぼ10倍、1750機がイギリスに渡った」。

 

真珠湾に勤務した Edward T. Layton 少将は述べた。「現地の司令部が受け取った情報には、ハワイに対する日本の脅威についての示唆はまったくなかった。陸軍長官自身によって我が防空手段は取り除かれた。島にあった12機のB-17のうち6機しか飛ぶことができず、他は予備部品に流用しなければならなかった」。

 

レーダーも不十分であった。ウォルター・ショート将軍がハレアカラ山にレーダー基地を建設しようとしたとき、ハロルド・イッキーズの内務省は景観の美しさに悪影響を及ぼすと述べて許可を与えなかった。

 

Advance Damage Control: the “War Warning”
ひとたび災害が真珠湾を襲ったときには、当然、説明が求められるであろうことが明らかであった。ワシントンは11月27日、キンメル、同様にショートにも、曖昧な「敵の戦争意図の警告」を送って巧妙に考慮したようだ。長年これは、ワシントンの擁護者によって、指揮官は日本に対し準備しておくべきであったとの主張に利用されてきた。

 

確かにメッセージは明確な書き出しで始まっている。「この至急電は敵の戦争意図の警告とみなされるべきである」。しかしながらメッセージは続けて述べる。「日本軍の人員や装備、海軍機動部隊の構成は、フィリピンやタイ、またはマレー半島・・もしくはボルネオの可能性もある・・に対する陸海軍共同の出兵を暗に示す」。これらの地域はいずれもハワイから5,000マイル以上離れていた(それはニューヨークからモスクワまでの距離よりも離れている)。真珠湾への脅威についての示唆はなかった。メッセージは「北米地域、グアム、サモアは、破壊活動への対策を講じている」という言葉で締めくくられた。さらには「市民を不安にさせないように[警報を]繰り返さない対策を講じなければならない」と書かれていた。両司令官は採った措置をワシントンに報告した。ショートは破壊活動の対策をやり通し、航空機を一ヶ所に集めた(これは破壊活動を妨げるが、爆撃機の絶好の標的を作りだす)。キンメルは対空監視と潜水艦による探索を増強した。もし「戦争意図の警告」に対する彼らの対応が不十分だったというのであれば、ワシントンは何も言わなかった。翌日、マーシャルの副参謀から再確認メッセージがショートに通告されただけである。「あなたの人員をプロパガンダから保護し、あらゆる活動をスパイから保護し、施設・財産・設備を破壊活動から保護するため、必要なあらゆる追加措置を直ちに開始せよ」。

 

 

12月1日、海軍情報局は、「日本海軍の状況」と題する隔週の情報要約書をキンメルに送った。それには「主力艦兵力の大部分、同様に主要な空母群は、本国の海域に残存する」と書かれていた。それをオランダのワシントン海軍武官である Johann Ranneft 海軍大佐の日記と比較してみる・・彼はアメリカへの功績によってレジオン・オブ・メリット[勲章]を授与された。Ranneftは12月2日、海軍情報局(ONI)を訪問したと記録した。Ranneft は太平洋について尋ねた。アメリカ将校は壁の地図を指差しながら「これが東方に進んでいる日本の機動部隊だ」と述べた。日本とハワイの中間地点だった。12月6日、Ranneft は [ONIに] 戻って日本の機動部隊の位置を尋ねた。真珠湾の北西、約300~400マイルの地図上の地点を彼は示された。Ranneft は書いた。「これら機動部隊の所在地は何を意味しているのかと私は尋ねた。おそらく最終的なアメリカの行動についての日本の報告と関連している、との回答を間を置かずに得た。ここO.N.I.の皆と同じように、ホノルルの全員が100%の警戒態勢だと思うので、私自身、そのことについて考えない」。

 

Strange Activity on December 7
七日・日曜日の朝、日本政府からの長いメッセージ(交渉の決裂、事実上の宣戦布告)の最後の部分が傍受され解読された。東京は使節に特別な指示を二つ付加した。「極めて重要」と指令されたひとつめは、声明書を午後一時に届けることであった。ふたつめは、最後の暗号のコピーと、それに付随した機械の破壊命令であった。この重大さは海軍省では失われなかった。日本は交渉の打ち切りと同時に攻撃をする長い歴史を持っていた(例えば1904-5年の日露戦争では、日本は宣戦布告をロシアに通知した同じ日、旅順を攻撃した)。日曜日は外交メッセージを伝えるのに特異であったけれども、少ない警戒のアメリカ軍を急襲しようと試みるには最善であった。そしてワシントンの午後一時はハワイの夜明けの直後であった。

 

海軍作戦部長のハロルド・スタークは午前9時25分にオフィスに到着した。彼はメッセージや重要な引き渡しの時間を示された。一人の下級士官がハワイへの攻撃の可能性を指摘し、もう一人はキンメルへと通知するように促した。だがスタークは拒否した。彼は午前中に何もしなかった。数年後、彼は、「より高い権威」によってすべての行動が指示されていたので真珠湾に関する彼の良心ははっきりしていたと記者団に述べた。スタークは海軍作戦部長であるから、より高い権威がただ一つあった・・ルーズベルト

 

陸軍省もこの声明を解読していた。陸軍諜報部の極東部長であるルーファス・S・ブラットン大佐はメッセージの恐ろしい意味を理解した。だが諜報部のトップはマーシャル将軍が到着するまで何もできないと彼に告げた。ブラットンは自宅でマーシャルに連絡しようとしたけれども、将軍は乗馬で外出していると繰り返し言われた。乗馬はとても長くなることが分かった。とうとうブラットンが電話でマーシャルに連絡し緊急事態を説明したとき、マーシャルは陸軍省へ向かうと述べた。マーシャルは10分の運転を75分かけた。彼は午前11時25分まで事務所に来なかった・・戦争の危機に瀕している国で極めて遅い時間である。彼は日本のメッセージを熟読し、引き渡しの時間を示された。マーシャルのオフィスのすべての士官は、東部標準時の午後1時頃、太平洋での攻撃が行われることをそれらは示すと同意した。ハワイに警告すべきであると将軍は最終的に合意したけれども時間が尽きていた。

 

マーシャルは、太平洋横断航路にある真珠湾に連絡するため、机上の電話の受話器を取りさえすればよかった。そうすることで攻撃を避けることはできなかったであろうが、少なくとも我が男たちは戦闘基地にいたであろう。その代わり将軍は報告書を書いた・・それには「優先」や「緊急」の印すらなかった。報告書は暗号化されたのち、ウエスタンユニオン[通信事業社]のワシントン局へと行き、そこからサンフランシスコに中継された。サンフランシスコからRCAの商用ラジオを介してホノルルに送信された。ショート将軍は攻撃の6時間後にそれを受け取った。2時間後、キンメルに届いた。それを読んでいる彼らの怒りを想像することができる。

 

先の数か月にわたってマジックやその他の情報源から得られたあらゆる証拠にもかかわらず、マーシャルはハワイに警告しなかった。機密扱いの証拠に無知な歴史家達にとっては、将軍は真珠湾を救おうとしたけれども「残念ながら遅すぎた」ように見えるであろう。同様にルーズベルトは土壇場に平和の嘆願を裕仁天皇へと送った。それは一週間前に書かれたけれども、ルーズベルトは12月6日の夜まで送らなかった。それは、12月8日以前に天皇との謁見を受けることができない、グルー大使によって届けられることになっていた。斯くてメッセージは攻撃に先んずることができなかったと考えられる。けれどもルーズベルトもまた「残念ながら遅すぎた」と後世は考えるのかもしれない。

 

時間内に真珠湾へと警告することを妨げたと伝えられるマーシャルの悪名高い「乗馬」について。アーサー・アップハム・ポープによる、ソビエトの駐アメリカ大使、マキシム・リトビノフについての1943年に出版された伝記で、その紛らわす物語は意図せず吹き飛ばされた。リトビノフは1941年12月7日の朝、ワシントンに到着した・・ソビエトへの追加援助を求めるのに極めて好都合な日であった。そしてポープによると、その朝、リトビノフはマーシャル将軍と空港で面会した。

 

 

真珠湾:ルーズベルトの9/11(その3)

 

ジェームス・パーロフ Pearl Harbor: Roosevelt’s 9/11 | James Perloff の翻訳です。

機械翻訳を利用した個人的な訳ですので誤訳によって生じた損害の責めは負いかねます。おおよその内容を把握するためのものとしてご利用ください。

 

 

The False Flag Foreknown (1): “Magic”
日本人は「パープル」という暗号を用い、世界中の大使館や主要な領事館と連絡を取った。暗号は複雑で、機械で暗号化され解読されることを要した。日本人は暗号を解読できないと考えていたけれども、1940年には有能な米軍の解読者が暗号を解読し、日本の機械の複製を考案した。その結果、アメリカの情報機関は日常的に日本の外交通信を読んでいた。

 

「マジック」と名付けられた解読された文書のコピーは、即座に鍵が掛かった袋に入れられ、選ばれた人々・・ルーズベルト大統領、国務長官コーデル・ハル、陸軍長官ヘンリー・スティムソン、陸軍参謀総長ジョージ・マーシャル将軍、海軍作戦部長ハロルド・スターク提督、が含まれていた・・に届けられた。内閣に地位を持たないルーズベルトの陰の顧問、ハリー・ホプキンスにもコピーは届けられた。

 

ホワイトハウスに住んでいたホプキンスについては本文を脱線する価値がある。ホプキンスはウッドロー・ウィルソンエドワード・マンデル・ハウスと適切に比較されてきた。ハウスはウォール街の支配者でホワイトハウスに住んだ。ハウスのように、ホプキンスはチャーチルスターリンを訪問し特別な使者として行動した。戦後、彼がレンドリースの責任者として秘密裏に原爆の原料と設計図をソ連に輸送したことが明らかにされた。これはレンド・リースの納期管理者、ジョージ・レイシー・ジョーダンの "From Major Jordan's Diaries" に記録されている。イギリス新聞界の大物ビーヴァーブルック男爵[マックス・エイトケン]と、強欲な銀行家バーナード・バルークから、三度目の結婚の際にホプキンスに贈られた贈り物についてのジョン・T・フリンの興味深い批評を "The Roosevelt Myth" から見つける人もいるかもしれない。)

 

ホプキンスは「マジック」の傍受にアクセスできたけれども、我がハワイの司令官はできなかった。そしてこれらの傍受が明らかにしたことは?

 

・東京はハワイの総領事に、真珠湾を五つの区域に分け、アメリカ軍艦の正確な場所を頻繁に報告するよう命じた。船舶の動きを見ているスパイは全く珍しくないけれども、ドック内の船舶の正確な位置を報告することはただ一つの意味を持つ。
・11月29日(アメリカの最後通牒の三日後)、日本の指導者達は、交渉の決裂は「避けられない」が「交渉が決裂したという印象を与えて欲しくない」とワシントンの日本の公使らに告げた。
・11月30日、東京はベルリンの日本大使館に、「誰が想像していたよりも早く戦争が勃発するかもしれない」とドイツ(同盟国)に通知するよう命じた。
・12月1日、日本は北アメリカの外交官に機密書類を破棄するよう命じた。(ひとたび戦争が勃発すると、敵国の事務所は、外交特権を失い差し押さえられる)

 

真珠湾にまつわる出来事をハリウッドが描いた、1970年の映画「トラ・トラ・トラ!」の中で、ハワイへの攻撃の後、交渉の打ち切り(戦争を意味する)の通告をコーデル・ハル国務長官に示す日本の大使が描写されている・・ハルは驚きと憤りをもって反応する。

 

しかし、実際には、ハルはまったく衝撃を受けなかった。前日(12月6日)、ルースベルト大統領のように、彼は翻訳された日本の宣言の傍受を既に読んでいた・・14部の通告のうちの13部を。

 

The False Flag Foreknown (2): East Wind, Rain
いわゆる「風」メッセージを通じて、さらなる前兆があった。もしアメリカとの交渉の打ち切りが迫ったならば、東京はラジオで特別な警告を発するであろうことを、11月18日の傍受は示した。これは、暗号やその機械を備えていない日本の領事館や小規模な組織に到達することを意図していたので、パープル暗号は使用されないであろう。天気予報の中で三回繰り返されることになっているメッセージは「東の風、雨」。「東の風」はアメリカを意味し、「雨」は外交的な不和(戦争)を意味した。

 

この予期されるメッセージは非常に重要であるとみなされたので、アメリカのラジオ監視が絶えずそれを見張り、海軍省はそれを特別な備忘カードに記入した。12月4日「東の風、雨」が放送され、ワシントンの情報局によって拾い上げられた。

 

The False Flag Foreknown (3): Personal Warnings
1941年の間、ルーズベルト政権も、真珠湾に関するいくつかの私的な警告を受け取った。

 

・1月27日、ジョセフ・グルー駐日大使がワシントンに報告した。「日米間で紛争が発生した場合、日本は全力で真珠湾を奇襲攻撃するつもりであると、日本のものを含む様々な情報源から聞いたと、ペルー公使が私のスタッフに知らせた・・」

・エリオット・ソープ准将は、オランダの統制下にあったジャワ島で、アメリカの軍事監視要員であった。1941年12月初旬、オランダ軍は東京からバンコク大使館宛の発信を解読し、ハワイへの攻撃を予測した。オランダはソープに情報を渡し、極めて重要であるとソープは考えたので、ワシントンに合計4つの警告を送った。最終的に陸軍省は、それ以上の警告を送らないよう彼に告げた。

・オランダのワシントン駐在武官、F. G. L. Weijerman 大佐は、攻撃の数日前、真珠湾について陸軍参謀総長ジョージ・マーシャルに個人的に警告した。
・ドゥシャン・ポポヴは、ユーゴスラビア人の二重スパイであり、真の忠誠は連合国にあった。ドイツから与えられた情報を通じ、ポポヴは日本が真珠湾を爆撃しようとしていると推測した。彼はFBIに通知し、続いてジョン・エドガー・フーヴァーFBI長官がルーズベルトに警告した。
アイオワ州選出のガイ・ジレット上院議員は、中国・朝鮮人民同盟の韓吉寿から、日本は「クリスマスの前に」ハワイを攻撃するつもりであるとの情報を受け取った。ジレットは大統領に説明し、この件は調査されるであろうと大統領は述べた。

テキサス州選出のマーティン・ディーズ下院議員は、日本の真珠湾攻撃の計画を明らかにする地図を入手した。彼は後に書いた。

「私は文書を受け取ると、すぐにコーデル・ハル国務長官に電話をかけ、私が持っているものを伝えた。ハル国務長官は、地図のことを誰にも教えないよう私に指示し、ルーズベルト大統領に話をしてできるだけ早く私に電話をかけると述べた。およそ一時間後、彼は、ルーズベルトと話をし、この地図に関する情報が通信社に渡ると極めて深刻な事態になると彼らは同意した、と電話で述べた。私はこのような重要な情報を国民に知らせないでおくことは容易ならぬ重荷であると彼に話した。国務長官は、彼とルーズベルトが国防に不可欠であると看做したことを私に請け合った」。

 

The False Flag Foreknown: (4) Naval Intercepts

2000年に出版された "真珠湾の真実 ― ルーズベルト欺瞞の日々" でロバート・スティネットは、情報公開法を通じ入手した文書から、ワシントンは日本の外交メッセージのみならず、軍艦の発信をも解読していたことを証明した。

 

長年、真珠湾に近づくにつれ、日本の艦隊は完全な無線封止を維持していたと推測されてきた。これは事実と異なる。艦隊は慎重さを守っていたけれども、完全な封止ではなかった。八項目の挑発計画の原文を書いたマッカラム少佐を通じ、ルーズベルト大統領は、アメリカ海軍情報局が傍受し翻訳した多数の通信を入手した。1941年11月25日、山本提督から日本の第一航空艦隊に送られたメッセージが最も重要であった。

 

「機動部隊は、行動の秘密を厳に維持し、かつ潜水艦や航空機に対する注意深い警戒を維持しつつ、ハワイ海域へと進入し、アメリカ艦隊の主力を攻撃し致命的な一撃を加えてまさしく開戦とすべきである。最初の空襲はX日の夜明けに計画されている。正確な日付は追って指示される」。

 

 

真珠湾:ルーズベルトの9/11(その2)

 

ジェームス・パーロフ Pearl Harbor: Roosevelt’s 9/11 | James Perloff の翻訳です。

機械翻訳を利用した個人的な訳ですので誤訳によって生じた損害の責めは負いかねます。おおよその内容を把握するためのものとしてご利用ください。

 

 

Roosevelt Provokes Japan
1941年6月23日、イッキーズ内務長官はルーズベルトに覚書を書いた。
「日本への石油の輸出を止める、またとない機会です・・日本への石油の禁輸から、容易に、効果的な方法で、この戦争に参戦できるかもしれません。このように間接的に引き込まれるなら、共産国ロシアの味方になったという批判を避けることができます」。

 

覚書の日付は重要だ。ドイツとその同盟国(イタリア・ハンガリールーマニアフィンランドクロアチア)がソ連に侵入した、バルバロッサ作戦に乗り出した翌日である。

 

なぜイッキーズは、石油の禁輸措置から「容易に参戦できる」であろうと言ったのか?答えは、海軍情報局のアーサー・マッカラム三等海佐により前もって策定された、日本に対する八項目の挑発計画にある。八段階の計画の最後は「大英帝国による類似の禁輸措置と共同して、あらゆる日本との通商を完全に停止する」であった。マッカラムの次の文は「これらの手段により、日本に明白な戦争行為に訴えさせることが出来るだろう。そうなれば、益々結構なことだ」であった。

 

マッカラム、イッキーズ、ルーズベルトが心に描いたものは、アメリカを攻撃するところまで日本に敵意を引き起こすことであった。こうしてメイン号とルシタニア号の流れを受け継ぎ、「いわれのない侵略の無実の犠牲者」としてアメリカは戦争に行くであろう。秋に大統領との会議の後、ヘンリー・スティムソン陸軍長官(外交問題評議会スカル・アンド・ボーンズ)が日記にどのように表現したかをここに。「我々は、日本のせいにし、最初に不正な行為・・明白な行動・・をさせることを確実にするため、やるべき外交の巧みな受け答えの繊細な問題に直面する」。「問題は、いかにして彼ら[日本]を先制攻撃する立場に操縦すべきかであった・・」。

 

ルーズベルトは1941年7月26日から8月1日にかけて、日本の在アメリカ資産を押収し、パナマ運河を日本の船舶に閉鎖し、マッカラムとイッキーズが主張した広範な輸出禁止を実施した。イギリスとオランダも同様の禁輸措置を講じた。日本人にとって、これは殺害の脅迫を構成した。日本は原材料の輸入に大きく依存しており、石油の88%、食糧の75%であった。

 

これらの措置のタイミングは、またも重要であった。1941年7月、あらゆる報告書は、ドイツとその同盟国が赤軍を打ち破っていると示していた。何十万人ものソビエト兵が降伏していた。彼らがしたように、多くが「スターリンはお終いだ!」と叫んだ。スターリンは恐怖でほとんど身がすくんだ。彼は侵略戦争を戦ったことがあるだけで、防衛のための準備ができていなかった。もしドイツの同盟国、日本が東からバルバロッサ作戦に加わっていたなら、スターリンは万力に挟まれ、イルミナティの創造物であった共産主義は破壊されていたであろう。

 

ルーズベルトの輸出禁止は日本がバルバロッサ作戦に参加しないであろうことを保証したが、代わりに日本の注目を南に向けたであろう。石油なしに戦争を遂行できる国はない。戦車、トラック、船舶、航空機には石油が必要だ。日本がシベリアを通じてロシアを攻撃した場合、押収される石油はないであろう。けれども南、蘭領東インドには豊富な石油があった。そして東南アジアには、ゴム、スズ、鉄鉱石など、禁輸が日本に拒んだ沢山の資源があった。

 

イギリスの歴史家、海軍の船長、ラッセル・グレンフェルは1952年に書いた。
「普通の情報を与えられている人は誰でも、日本が卑劣な奇襲攻撃をかけたと信じないものでなかった。だが、政府中枢部では攻撃は十分に予期されていただけでなく、実際上、欲せられていた。ルーズベルト大統領が戦争を欲していたことは疑う余地はないが、政治的理由から最初の攻撃が相手方から加えられることを望んでいた。そのため自尊心を持つ国なら、いかなる国でも武力に訴えるほかない地点にまで日本に圧力を加えたのである。日本はアメリカ大統領によってアメリカを攻撃することになっていた」。

 

1944年6月20日、イギリスの生産大臣、オリヴァー・リトルトンは、ロンドンのアメリカ商工会議所で述べた。「日本人が真珠湾を攻撃せざるを得ないほどにアメリカは日本を挑発した。アメリカが戦争を強いられたというのは歴史の歪曲である」。なぜリトルトンはこの驚くべき告発をしたのだろうか?(このため彼は後に謝罪を強いられた)

 

アメリカの禁輸措置の後、ワシントンの日本の代表者は、禁輸の撤回のために真剣に交渉したが、無駄だった。1941年11月26日、国務省は日本に最後通牒を手渡した。全ての海外の日本軍が日本に撤収されれば制裁は解除されるだろう。最後通牒ないし「ハル・ノート」は、表向きコーデル・ハル国務長官の名義であったけれども、ソビエトのスパイ、ハリー・デクスター・ホワイト財務次官補によって起草されたことが現在知られている。

 

ホワイト・ハルの最後通牒は計画的な不条理であった。もし日本がそれを拒否すれば禁輸は続行され、経済的な絞殺によって崩壊するであろう。もし日本が応じ、大陸からすべての軍隊を撤収したなら、共産主義は東アジアを席巻するであろう(まさに戦後に起こったように。共産中国、朝鮮戦争ベトナム戦争をもたらした)。こうして日本人は両面が表のコインを与えられた。飢えによって死ぬか、共産主義によって死ぬか。彼らは両方のオプションを拒否し、代わりに戦うことを決めた。

 

強大なアメリカとの戦争でなんらかの成功の希望を持つため、日本は有利が必要であっただろう。フランクリン・ルーズベルトは、魅力的な餌の形で彼らが釣れたことを確かめた。

 

The Decision to Base the Fleet at Pearl Harbor
1940年ルーズベルト大統領は、太平洋艦隊はアメリカ西海岸の通常の停泊地ではなく、ハワイの真珠湾に無期限に拠点を置く必要があると決定した。これは多くの理由で悪い考えであった。


・ハワイは太平洋の中央で無人水域に囲まれており、あらゆる方向から不意の攻撃を受けやすい。対照的に、もし艦隊が西海岸に置かれていたならば、奇襲攻撃を起こすことができなかったであろう。攻撃者はそこに到達する前に無数の商業船に遭遇したであろう。
真珠湾では、艦隊はイワシのように箱詰めされ、爆撃機の理想的な標的となった。
・ハワイでは石油などの物資は太平洋を2,000マイル渡って運ばれる必要があった。
真珠湾には適切な燃料や弾薬貯蔵施設、乾ドック、支援艇が不足していた(曳船や修理船など)。もし艦隊が西海岸に維持されていたなら、優勢な戦時体制を維持できていたかもしれない。
・ハワイの人口の37%が民族的に日本人であり、諜報活動や破壊活動から艦隊を脆弱にした。
・艦隊をハワイに拠点化することは、船員を家族から分離し、士気の問題を引き起こす。

 

アメリカ艦隊司令官のジェームズ・リチャードソン司令長官は、ルーズベルトの決定に憤慨し、1940年10月8日に彼に面会して抗議した。リチャードソンは艦隊が真珠湾を拠点とすべきではない論理的な理由のリストを大統領に提示した。ルーズベルトはこれらの異論を反駁することができず、そこに艦隊を置くことで「日本の行動を抑制する効果」を及ぼすと述べただけである。

 

リチャードソンは言った。「彼が語った言葉にもかかわらず、もし彼が再選されるまでイギリスが持ちこたえることができたなら、アメリカを戦争に追いやると大統領は完全に決心していたとの印象を私は受けた」。

 

1941年2月1日、リチャードソンは何の説明もなく彼の指揮権を解かれた。リチャードソンは、そのことや関連事項について尋ねるため、海軍長官フランク・ノックスと面会した。「長官と会ったとき、私は『海軍での私の経験上、私と同じようなやり方で海軍将官を解任された話を聞いたことがない。理由を知ることが自らに課された義務であると思う』と言った。長官は大統領が私に手紙を送って問題を全て話すだろうと述べた」。けれどもルーズベルトはリチャードソンに手紙を送らなかった。司令長官が今までに受け取った唯一の説明は、ノックス長官の言葉であった。「最後に、あなたがここにいると大統領の感情を傷つける」。

 

真珠湾に艦隊の基地を置くためのルーズベルトの唯一の口実・・日本の侵略を阻止する・・は、1941年12月7日、圧倒的に信用を損なった。それにもかかわらず、我々が知っているように、ルーズベルトは決して彼の行動について説明責任を負うことはなかった。代わりに全ての非難はアメリカ海軍に向けられた。特に太平洋艦隊司令官としてのリチャードソンの後任・・ワシントンが脅威を指摘する情報を彼に通知するであろうと信じて地位を引き受けたハズバンド・キンメル提督。

 

この信頼は間違いであったと証明された。ワシントンは、日本が攻撃を準備しているのを見たとき、キンメルと彼のハワイのカウンターパート、ウォルター・ショート将軍を、情報の輪の範囲外に置き続けた。

 

 

真珠湾:ルーズベルトの9/11(その1)

 

ジェームス・パーロフ Pearl Harbor: Roosevelt’s 9/11 | James Perloff の翻訳です。

この記事を読んで私はFRUS(合衆国の対外関係)の存在を初めて知ったので思い入れがあります。また記述の一部は拙ブログで過去に紹介しておりますので重複があります。

機械翻訳を利用した個人的な訳ですので誤訳によって生じた損害の責めは負いかねます。おおよその内容を把握するためのものとしてご利用ください。

 

 

 

False flags do not stand alone. They are better understood – and more credibly explained to skeptics – when seen in history’s context.

1941年12月7日の朝、航空母艦から発進した日本の飛行機は、ハワイの真珠湾でアメリカ艦隊を攻撃し、八隻の戦艦を含む十八隻を撃沈または重大な損害を与え、188の飛行機を破壊し、2,000人以上の軍人を殺した。翌日、フランクリン・ルーズベルト大統領は、議会でこの「恥辱の日」を通告し、熱烈な宣戦布告を獲得した。


しかしながらその時まで、第二次世界大戦への関与にアメリカ国民は圧倒的に反対していた。彼らは第一次世界大戦に全く幻滅していた。

・先の戦争において、彼らは「民主主義」のために戦うことになるだろうと言われ続けたけれども、戦後のグラハム議会委員会によって、今なお製造・納品されていない60億ドルの武器により納税者は横領されたと知った。
・ドイツの兵士についての残虐行為の物語(何千人ものベルギーの子供たちの手を切断するなど)は、捏造であると判明した。
・最終的にアメリカの宣戦布告へと繋がった、主要な憤りの原因であったドイツによるルシタニア号の撃沈は、女子供を殺害するためではなく、数十トンの軍需品がヨーロッパの前線に到着することを防ぐためであった。


メイン号が沈没したときには、テディ・ルーズベルト[セオドア・ルーズベルト]が海軍長官の積極的な秘書官であった。1898年の米西戦争の後に彼はニューヨーク州の知事となり、1901年までにはアメリカ大統領となった。

 

まさに一致して・・ルシタニア号事件の際の英国海軍本部の長は、フランクリン・デラノの遠縁、ウィンストン・チャーチルであった。さらにぞっとする既視感・・真珠湾が近づいたとき、彼ら二人はその時、それぞれの国の長であった。

 

1940年(選挙の年)の演説で、例によってルーズベルトは述べた。「私はこれまでも述べてきたように、そしてこれから何度でも繰り返すが、あなた方の子供たちは外国の地での戦争に送り込まれることは決してない」。けれども大統領はひそかに、まさしく正反対に計画した。第一次世界大戦ウッドロウ・ウィルソンがおこなったように、イギリスの同盟国としてアメリカを世界大戦に参戦させること。1941年1月ルーズベルトは、チャーチルと面会させるため、側近のハリー・ホプキンスを派遣した。ホプキンスはチャーチルにこう語った。「我々[米英]が共に戦争に勝利すると大統領は決意している。間違いなく。大統領は、あらゆる代償と手段によってあなたを通過させるであろうことを、あなたに伝えるために私をここに派遣した。大統領に何が起ころうとも・・人間の力を持っている限り、大統領は何でも実行するであろう」。イギリスの諜報機関をアメリカで運営していたウィリアム・スティーブンソンは、アメリカとイギリスの軍事関係者の対談が「極秘で」同月に始まったと書き留め、彼はそれを「アメリカ国民への公表を差し止める」ことと明確にした。

 

大統領はドイツに数多くの挑発を加えようとした。資産の凍結。アイスランドの占領。駆逐艦50隻のイギリスへの発送。さらに同盟国の護衛艦をアメリカの軍艦が護衛していた。ルーズベルトチャーチルは、ルシタニア号事件の成功の再現を望んだ。だがドイツは彼らに全く応じなかった。ドイツは、アメリカの第一次世界大戦への参入が、彼らに対する力のバランスを変えたことをわかっており、そのシナリオの繰り返しを避けた。

 

ドイツのUボート艦隊の指揮官、カール・デーニッツ元帥がニュルンベルク裁判で述べたように。「国際法がたった3マイルを必要としたとき、ドイツはアメリカに300マイルのセーフティ・ゾーンを認めていた。私はハリファックス[カナダの都市]とアイスランド周辺の鉱山を提案したけれども、総統はアメリカとの紛争を避けたいと思っていたので、これを拒絶した。1941年の夏、アメリカの駆逐艦がドイツの潜水艦を攻撃するように命じられたとき、私は反撃を禁じられた。斯くて私は、なんらかの間違いがあるかもしれないとの恐れから、イギリスの駆逐艦を攻撃しないように強いられた。」

 

ドイツ潜水艦U-652は、アメリカ駆逐艦グリーアによって三時間以上追跡された後、グリーアに発砲した(だが命中しなかった)。ルーズベルト大統領はこれをいわれのない攻撃としてアメリカ国民に嘆いた。だが大部分のアメリカ人は動かされなかった。別個のルシタニア事件であっても、息子たちを死なせるため、もうひとつの欧州戦争へと送るように彼らを動機づけなかったであろう。

 

ルシタニア号の一群が利用されることになっていた、そしてこれは慎重なドイツからは生じないであろうから、ドイツの枢軸パートナー、日本だけから生じる可能性があった。ハロルド・イッキーズ内務長官が1941年に言ったように。「長い間、日本を経由することが、我々が参戦する最善になるであろうと思っていた」。これは三つの段階が必要だった。(1)アメリカに反日感情を築くこと。(2)日本に戦争を発火させる。(3)偽旗作戦に役立つ魅力的な目標を設定する。

 

Demonizing Japan
日本はモンタナ州よりも小さいにも関わらず、「世界征服」を決意したと日本を描いた絶え間なく続く宣伝を、アメリカ国民は受けた。戦時期の政府制作映画 "Our Enemy: The Japanese"。語り手のジョセフ・グルー(外交問題評議会)は、「全世界を支配することが天皇の権利であり運命である・・その実現の妨げになるすべての国と民を滅ぼすこと・・[彼らの]国家的な夢は、東京が世界の首都として確立されること・・世界征服は彼らの国家的な執念である」と日本人は信じていると、アメリカ国民に語った。

 

ペリー提督がアメリカ海軍の砲撃の脅威の下に貿易協定の署名を強いるまで、日本が閉じられた孤立主義の国家であったことに言及することをグルーは無視した。ペリーは、19世紀のアメリカで、ロスチャイルドの主要な金融代理人であったオーガストベルモントの義父であった。


アメリカの報道機関は、「世界を征服しようとする日本の計画」の証拠として、1930年の日本軍の満州入りを強調した。しかしソビエトが最初に外モンゴルと中国北西部の新疆を奪取したという事実には全く注目しなかった。

 

ダラス大学の歴史学科の学科長、アンソニー・クーベック博士は "How the Far East Was Lost" に書いている。「満州内モンゴルに防衛基地が建設されなければ、北支全域に共産主義が広まり日本の安全保障を深刻に脅かすことは、日本の政治家には明らかであった。だが国務省は北支へのソ連の拡大に対する防壁として日本を考慮していないようであった。実際、新疆と外モンゴルが併合されたにもかかわらず、国務省からソ連への抗議はひとこともなかった一方、中国に軍隊を駐留させたために日本は非難された」。

 

クーベック博士の批評は、第二次世界大戦を通じて首尾一貫した政策を強調している。「ファシスト侵略」を強く非難する一方で、共産主義の侵略を・・制限なしに・・大目に見る。例えばドイツが1939年9月にポーランドを侵略したとき、イギリスとフランスはドイツに宣戦布告した。だがソ連が同じ月にポーランドを侵略したとき、西側は・・あくびをした。

 

 日本は中国に侵入して共産主義に抵抗する権利がないと主張する者は、共産主義を止めることが国益であるとの原則に基づき、アメリカが世界各地に、ベトナムに、軍隊を送ったことを思いだそう。あの時、日本がすぐ近くで共産主義に抵抗することができなかったとすれば、どのような理屈によってであろうか?共産主義が日本にどれほど近づいていたのか地図を一瞥すると、あらゆる国を手順よく隷属させソ連を体現し、今や中国へと南向きに掘削していた。満州と中国に軍隊を送るにあたり、日本は自身の解釈のモンロー主義を実施していた。

 

ソビエトとしては、日本が中立化すれば共産主義がアジアを圧倒するとわかっており、日米間の戦争を望んでいた。1935年、モスクワのウィリアム・ブリット大使はコーデル・ハル国務長官に発信した。

「・・アメリカが日本との戦争に関与するようになることが、ソビエト政府の心からの希望である・・ソビエト連邦は、日本が徹底的に敗北するまで、間違いなく同盟国になることを避けようとするだろうし、そしてその後、単に満州を獲得し、中国を共産化する機会を利用するだけであろう」。

 

アメリカ共産党の創立メンバー、ベンジャミン・ギトロウは1940年 "I Confess" に書いた。
「私がモスクワにいた1927年、戦争に関して合衆国に対する姿勢について議論が行われた。個人的に、私が対話したソビエトの指導者はみな、米国と日本は実際に戦争に突入しなければならないと考えていた」。