Friedrich Stieve 著 What the World Rejected: Hitler's Peace Offers 1933-1939. からの翻訳です。
機械翻訳を利用した個人的な訳ですので誤訳によって生じた損害の責めは負いかねます。おおよその内容を把握するためのものとしてご利用ください。
ドイツの敵は今日、アドルフ・ヒトラーは歴史に残る最大の平和の妨害者であり、電撃作戦と抑圧であらゆる国家を脅かし、全方位に荒廃や問題を引き起こすため恐ろしい軍事力を作り出した、と主張している。同時に彼らは意図的に、極めて重要な事実を隠蔽する。ドイツ国民の指導者に、とうとう剣を抜かざるを得なくさせたのは彼ら自身である。ヒトラーはもとより説得によって彼の国の安全を得ようと努力し続けてきたところ、とうとう軍事力を用いて獲得を目指すように強要したのは彼ら自身である。1939年9月3日に彼に宣戦布告しただけでなく、７年にわたり平和的な話し合いの道を段階的に阻止することによって、彼らはこれをおこなった。
アドルフ・ヒトラーが繰り返しおこなった、欧州を再建するために彼と協力するよう他国の政府を説得する試みは、ドイツ帝国のための仕事に着手して以降の彼の行為において、常に繰り返し起こるパターンに似ている。けれども相応の考慮を払う意欲がどこにもなかったという事実が原因で、それらの試みはいつも挫折させられてきた。なぜなら第一次大戦の悪霊は今なお至る所にはびこっており、ロンドンやパリ、西欧諸国に従属した国々の首都には、ヴェルサイユの効力を永続させるという、ただ一つの不動の目的だけがあった。
最も重要な出来事の一瞥は、この供述のための明白な証拠を供するだろう。
アドルフ・ヒトラーが頭角を現したとき、ドイツは言論が抑圧されていたも同然で、1918年の勝者達が望んでいたように無力だった。完全に武装解除され、国内の警察任務だけを目的としたわずか10万人の軍隊があり、ドイツは、完全武装し互いに団結した固く閉じた輪の中に自国が置かれていることに気が付いた。西方のかつての敵国、イギリス・ベルギー・フランスに、新たな国が東方と南方に人工的に作られ追加された。とりわけポーランドとチェコスロバキア。ドイツの人口の４分の１が母国から強制的に引き離され、外国勢力に引き渡された。あらゆる面で骨抜きにされ、あらゆる防衛手段を奪われたドイツ国は、いつ強欲な隣人の無力な犠牲者になってもおかしくなかった。
その時、他の諸国の常識に初めて訴えかけたのはアドルフ・ヒトラーだった。ドイツ国首相に任命されて数ヶ月後の1933年5月17日、彼はドイツ国会議事堂で演説を行った。そこから以下のくだりを引用する。
「近隣諸国が等しく徹底して同じようにするのであれば、ドイツは全ての軍事施設を解体し、残っているわずかな武器を破壊する心構えが完全にできている。
・・もし武装した国々、彼らの側が、攻撃的な武器を特定の期間内に破壊し、かつそれらの使用が国際会議で禁止されたとすれば、ドイツはあらゆる種類の攻撃的な武器を放棄する心構えが完全にできている。
・・世界の他の国々が同じことをするのであれば、ドイツはいつも攻撃的な武器を放棄する心構えができている。ドイツは誰かを攻撃するつもりがなく、安全保障の獲得だけを考えているゆえ、いかなる厳粛な不可侵条約にも同意する用意がある」。
返事はひとつもなかった。
他国はどのような注意をも払うことなく、兵器庫を武器で満たし続け、爆薬の貯蔵を蓄積し続け、軍の人員を増やし続けた。それと同時に戦勝国の道具である国際連盟は、ドイツはまず「保護観察」の期間を終えなければならず、その後に他国の軍縮問題をドイツと議論することができるはずだ、と宣言した。ヒトラーは1933年10月14日、何も合意に至ることができなかったこの国際連盟から脱退した。けれども少し間をおいた1933年12月18日、国際関係の改善のための新たな提案とともにヒトラーが現れた。この提案には次の６つのポイントが含まれていた。
1.ドイツは完全に平等な権利を受ける。
2.完全武装した国々は、現在の水準を超えて軍事力を増加しないとそれらの国々の間で請け合う。
3.ドイツは、他の欧州諸国にとって安全保障上の脅威を意味することがないように、ドイツに授けられた平等な権利は真に穏健な行使に限られると惜しみなく請け合い、その合意を遵守する。
4.人道的な原則に基づいた戦争の実施につき、ないし、民間人に対する特定兵器の使用の排除につき、すべての国が一定の義務を認識する。
5.すべての国は、これらの義務の履行を保証し、監視する、一様な一般的監督を受け入れる。
6.欧州諸国は、10年後に更新される不可侵条約の締結によって、無条件の平和の維持を相互に保証する。
これに続いて、攻撃に対抗し脅かされた領土を防衛するため、ドイツの「国境の長さと隣国の軍隊の規模を考慮し」必要とされる兵力に対応して、ドイツ軍の兵力を30万人に増加する提案がなされた。平和的合意の原則を擁護する者は、自国の軍事力の増加を制限することの要望を表明することによって、他国の武装解除しようとする気がない態度に適応しようとしていた。これから始まって数年続いていた文書の交換は、フランスからの明白な「NO」で突然終了した。さらには、この「NO」には、フランス、イギリス、ロシア軍の、おびただしい増強が同封された。
このようにしてドイツの立場は以前よりもいっそう悪化した。アドルフ・ヒトラーが自ら行動せずにはいられないと感じるほど、帝国への危険はとても大きかった。1935年3月16日、彼は徴兵制を復活した。しかし、この措置と直接関連して、彼は広範な事項からなる合意の提案を再び発表した。その目的は人道的な原則に基づいて将来の戦争が行われることを確実にすることであり、それどころか、破壊兵器を排除することでそのような戦争を実質的に不可能にすることだった。1935年5月21日の演説で、彼は宣言した。
「ドイツ政府は、軍備の現実的な制限につながる可能性のある、あらゆる努力に積極的に参加する用意がある。ジュネーブ赤十字条約のかつての理念に復帰することが、これを達成するため唯一の可能な方法だと考える。初期段階では、なお効力を有しているジュネーブ赤十字条約に本質的に反する戦争の方法や武器についての、段階的な廃止・非合法化が、唯一可能であろうと信じる。
あるときダムダム弾の使用が禁止され、それによって概ね実際に差し止められたのと同様に、その他にも一定の武器の使用が禁止され差し止められるべきである。この点ドイツ政府は、戦闘員よりは、むしろ非戦闘員の女性や子供に死と破壊をもたらすあらゆる武器を念頭に置いている。
ドイツ政府は、解決がつかない爆撃の問題点を残しながら航空機を廃止するという考え方は間違っており、効果がないと考えている。しかし国際法に反するとして特定の武器の使用を禁止し、それらを使用している国を人類の共同体から追放することは可能であると考える。それは権利であり法である。
また段階的な前進が成功への最善の方法であると考える。例えば実際の戦闘区域の外側に、ガス、焼夷弾、爆弾を降下することは禁止されるかもしれない。この制限は、その後、あらゆる爆撃の国際的な非合法化を達成するために拡大されるかもしれない。だが爆撃そのものが許されている限り、急速な代替品の可能性を考慮すると、爆撃機の数の制限には疑問が残る。
もし爆撃そのものに、国際法に反する残虐行為の汚名が着せられるべきであれば、爆撃機の製造は不必要で無駄なものとしてすぐに放棄されるであろう。ジュネーブ赤十字会議を通じて、もし無防備な負傷者や捕虜の殺害を防ぐことが実際のところ可能であると判明した場合には、類似する代表者会議によって、無防備な民間人の爆撃を、最終的にやめさせるため禁止することも同様に可能でなければならない。
問題に対処するそのような根本的な方法からは、ドイツはあらゆる援助条約や軍事協定よりも、より大きな国家の安全保障と安心とを見て取る。
ドイツ政府は、最も重い兵器、特に侵略に適した兵器の廃止に通じる制限に同意する準備ができている。そのようなものは、第一に超大口径の大砲であり、第二に超重戦車である。フランス国境の巨大な要塞に鑑みると、重い攻撃兵器の国際的な廃絶は、フランスに事実上100％の安全保障をもたらすであろう。
ドイツは、あらゆる大砲、戦艦、巡洋艦、水雷艇の、口径の制限に同意する用意があると宣言する。同様に、ドイツ政府は、軍艦の大きさに関する国際的な制限を受け入れる準備ができている。さらに最終的には、潜水艦のトン数制限や、国際合意が得られた場合にはその全廃に同意する準備ができている。
また、どのような[諸外国間での]一律の時間的間隔であっても、国際的な制限や武器の廃止に同意するとの更なる保証をドイツは伝える」。
今回もまた、ヒトラーの宣言は全く反応を得られなかった。それどころか、大陸への影響力をさらに強めるため、ドイツへの巨大な圧力を東から増すため、フランスはロシアと同盟を結んだ。
