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The Conference of Berlin (the Potsdam Conference), 1945. V2. 1371頁
1944年9月18日、ハイドパークにおける大統領と首相の会談に関する覚書
1．管理と使用に関する国際協定を目的として、Tube Alloys に関する情報が世界に提供されるべきであるという提案は受け入れられない。この件は引き続き極秘と見なされるべきである。 しかし、「爆弾」がついに利用可能となったときには、慎重な検討ののちに、日本人に対して使用されるかもしれず、日本人は降伏するまでこの爆撃が繰り返されることを警告されるべきである。
2．軍事および商業目的の Tube Alloys の開発における米英政府間の完全な協力は、日本が敗北した後も、共同の協定によって終了されるまで継続すべきである。
[原文脚注]
上部余白に次の手書きメモが見受けられる。「この覚書のコピーはルーズベルト大統領に押し付けられた。別のコピーがリーヒ提督に与えられてチャーウェル卿に手渡された。ジョン・ミラー・マーティン（チャーチルの秘書官）」。
Foreign Relations of the United States: Diplomatic Papers, 1945. V2 12-13頁
Minutes of a Meeting of the Combined Policy Committee
[Extracts]
[WASHINGTON,] July 4, 1945.
出席者
成員：陸軍長官、議長（ヘンリー・スティムソン）
陸軍元帥ヘンリー・メイトランド・ウィルソン卿
クラレンス・ディケーター・ハウ閣下
ヴァニーヴァー・ブッシュ博士
招待による：ハリファックス伯爵閣下
ジェームズ・チャドウィック卿
レズリー・グローヴス少将
ジョージ・L・ハリソン氏
統合長官会議：ハーヴィー・ホリスター・バンディ氏
ロジャー・メーキンズ氏
3．第三者に対する兵器の使用
ウィルソン元帥は、英国政府が日本に対する T. A. 兵器の使用に同意したと述べた。ベルリンでの次回の会談で、大統領とこの問題について話し合うことを首相が望むかもしれないと付け加えた。
委員会：英国と米国の政府は、米国により T. A. 兵器が日本に対し使用されるべきことに合意したこと、英国政府の合意は陸軍元帥ヘンリー・メイトランド・ウィルソン卿によって伝達されたこと、に留意した。
4．兵器の使用に関する両国政府による情報の開示。
（中略）
議長はより早い時期を考えていると述べた、すなわちスターリンとの次回の会談。彼自身の意見は、会談ののち数週間以内に使用される可能性に大きく影響されていた。その会議で T. A. 兵器についての言及が何もなかった場合、続いて起こる近々の使用は、三つの偉大な同盟国の間の率直な関係に深刻な影響を与えるかもしれない。
（後略）
